ビットコインやリップルなど、仮想通貨が注目されています。一時期価値が跳ね上がり、かなりの利益を出した人も出ましたね。しかし金融庁の調査が入るなど、いまだに「始めて本当に大丈夫なの?」と疑念に感じている人も少なくないようです。
特にビットコインは2018年の1月に価格急落を経験しています。しかしどんな金融商品でも暴騰・暴落することはあります。バブルが崩壊しても日本は崩壊しませんでしたし、リーマンショックがあってもアメリカは今日も元気ですよね。ビットコインが暴落しても、仮想通貨取引に未来が無い、ということはありません。
ビットコインが暴落すると世の中どうなる?
それではビットコインが暴落してしまったら、世の中はどうなるのでしょうか。実際に2018年に急落した時のことなどを踏まえて、どうなったのか、どうなるのかを見ていきましょう。
一時的に暴落してもすぐに上昇することもある
毎日株価やFXのチャートなどを見ていると分かりますが、一時的な暴落は特に珍しいことではありません。これらの金融商品の価格は各国のニュースと連動していることが多く、規制強化や戦争などのニュースが入ることで一時的に多くの人が売りに走り、暴落してしまうことがあるのです。
でもその後ニュースの続報が入ったり、その暴落を狙っていた投資家が買いに転じたりして、また価格が上昇することもざらにあります。暴落した、という一時的なニュースだけでは、ビットコインが今後下がり続けるかどうかはまったく予測できないのです。
ニュースでは大騒ぎになるが投資家はあまり動じない?
ビットコインは芸能人など著名人が多く買い手になっており、ブログなどでもその好調ぶりが注目されていました。特に2017年までの好調過ぎる急騰が大きなニュースになっていたため、急落が「暴騰か」と大きなニュースになったのです。
特にネットニュースや著名人個人のブログなどでは「炎上」が起きるため、余計に大騒ぎになってしまいます。でも、これまで幾多の暴落を潜り抜けてきた投資家は、あまり動じません。焦って売りに走ることなく、急落の底で買うチャンスを虎視眈々と狙っていたりします。つまり大暴落というネタがネットニュースで炎上しても、実際の取引現場を冷静に見つめている人々は動じることがないのです。
2018年ビットコインが暴落したと噂になった理由
それではなぜ2018にビットコインが暴落したという噂が飛び交ったのでしょうか。その3つの理由を説明していきます。
中国を筆頭に規制が強化されたため
中国や韓国といった、仮想通貨の大きな市場となっている国で2018年冒頭、規制強化がスタートしました。近年ネット化が凄まじい中国では、政府が1月17日にビットコイン取引の全面禁止を示唆、相対取引も禁止されるというニュースが流れたのです。
韓国では1月11日に仮想通貨取引の全面禁止という発表が出されています。これは結局禁止ではなかったのですが、韓国では日本をはるかに上回る仮想通貨取引が行われていたため、議論は揺れに揺れ、大きな衝撃となりました。
規制によりビットコインを手放す人が増えたから
これらの規制強化で今後の取引を絶望視した人々が一気に売りに回り、一時的な価格急落を招いたと考えられています。もし一切の取引が禁じられてしまったら、国内でしか取引できない人々にとって、ビットコインは宝の持ち腐れになってしまいます。
そのためあまり金融取引経験がない投資家たちが慌ててビットコインを手放したのです。そのため一気に価格が下がり、急落してしまったというわけです。韓国・中国が立て続けに規制を打ち出したため、急落が続き暴落と呼ばれるようになりました。
一度暴落と聞くと損しないうちに売る人が増えたから
一度暴落したと聞くと、投資家たちの間に衝撃が走ります。特にビットコインって儲かるんだって、という話を聞いて新規参入してきた新人投資家たちは非常に慌てます。パニックがパニックを呼び、多くの人が損をしないうちに少しでも何とかしようと焦った結果、売る人が増大してしまったのです。
ビットコインが暴落してもあわてない考え方をする
ビットコインが暴落しても、すぐに売り払う必要はありません。レバレッジをかけた証拠金取引でないかぎり、即大借金につながるような損は出ないと考えましょう。
実用性のある通貨なので0になることはない
ビットコインは仮想通貨と呼ばれていますが、まったくの夢まぼろしではありません。ネットバンクに対して「本当にお金が入っているのか怪しい」と不信感を持っている人がいまだにいますが、ネットバンクで全財産を管理している人もたくさんいますよね。仮想通貨であっても実用性のある「お金」なので、この世からゼロになって消えてしまうことはありません。実際にビットコインで支払いができる実店舗も増えてきているなど、実用化が進んでいます。
暴落しても上がる期待はあるので慌てて手放さない
一度暴落、急落しても、上がる期待はあるものです。日本のバブル崩壊のあとも、アメリカのリーマンショックのあとも、株価や不動産価格はマイナスに向かって突き進み続けたりしませんでしたよね。逆に急落のあとは投資家が買いに転じるため、反発して価格が上がることは少なくありません。下がったからといって慌てて売り払わず、冷静になって「長期で利益を出すことを考えよう」と落ち着いて対処しましょう。
暴落イコール仮想通貨バブルの崩壊だと思わない
暴落が仮想通貨バブルの崩落とは言い切れません。仮想通貨はビットコインだけではありませんし、先ほどから述べているように一時的な下落は日常茶飯事です。バブル崩落は経済の終わりと考えてしまう人も多いようですが、そんなことは決してありません。まずは深呼吸をして、今後の動向をしばらく静観してみましょう。
ビットコインの暴落の原因と対策について
ビットコインはほかにも暴落を経験しています。ではなぜ暴落してしまったのでしょうか。その原因と対策を考えてみましょう。
過去の暴落の原因はセキュリティの問題
これまでに、ビットコインは何度か暴落しています。その原因のひとつは、仮想通貨NEM(ネム)が、取引所コインチェックから流出したためとされています。コインチェックのシステムが不正アクセスを受けたことが原因でした。流出は、端的に言えば「持ち逃げ」「窃盗」のようなもので、通貨を盗まれてしまう事態です。
流出事件がなぜ起きたのかというと、コインチェックがNEMをホットウォレットで保管しており、マルチシグを導入していなかったからと言われています。ホットウォレットはオンラインのため、流出しやすい環境にありました。またマルチシグは幾重にも秘密の鍵を用意して分散管理、そのうちいくつかを実際に使うというセキュリティシステムです。
流出での損失は取引所に置きっぱなしが原因
そして仮想通貨流出で利用者に損失が出た原因は、秘密鍵を取引所に預けっぱなしにしたり、取引所をウォレット代わりにして通貨を預けっぱなしにしたり、ホットウォレットだけで通過を管理していたりというものでした。取引所は常にハッキングの脅威にさらされています。またお家のパソコンも、ネットワークにつながっている部分はすぐに他者の侵入を許してしまいます。そのためこうした流出事件で損失が出てしまうのです。
対策はコールドウォレットで管理すること
個人でできる対策は、コールドウォレット(オフラインのウォレット)で通過を管理することです。ホットウォレットや取引所に置きっぱなしにせず、外部とは切り離した状態で管理することで、ある程度はセキュリティを強化することができます。
取引所を分散して取引するなど対策を講じる
さらに取引所を分散して取引をする、取引に使うお金の上限を決め、それ以上の売り上げが出たら現金化して貯金へ回す、余剰金でしか取引をしないなど、できるかぎりのリスクヘッジをして損失を防ぎましょう。
ビットコインの暴落のまとめ
ビットコインは過去にも何度か価格が急落しています。ビットコインに限らず、金融商品に急落や急騰はつきものです。暴落してしまうのは、急落に慌てた投資家がパニックに陥り、後先を考えずに売りに走ってしまうためです。
急落後のパニックに巻き込まれないためには、常に分散管理をしておいたり、コールドウォレットで管理をしたりとリスクを分散しておくことが大切です。さらによく経済・金融関係のニュースに気を配り、世間の噂に踊らされないようにしましょう。